「（仮称）岡崎の家」の基本設計が終わったので、地盤調査をします。
建物の配置や間取りが決まってからでないと、調査が余分に必要になる可能性があるからです。
昨年10月の住宅瑕疵担保履行法施行（過去ブログご覧ください）により、実質、4ポイント以上の地盤調査が義務付けされました。
建物の4隅付近で行う必要があるので、建物の配置や間取りが決まる前に調査をしても、それが、たまたま新築建物の4隅であればいいのですが、そうでないと、追加調査が必要になる可能性があるのです。
今回は建替えで、お住まいの住宅が建っていますので、更地で行う調査に比べ困難を伴うことが多いです。
解体建物と新築建物が同じ位置に建つことが多いからです。
では、解体した後に調査をすればいいのではと思われるかもしれません。
あらかじめ、周辺地盤データなどから地盤が固く、地盤補強の必要性のない土地と判断できれば、それも可能です。
しかし、今回の土地は、周辺データから、固くはないと想定され、古地図からかつては田んぼであったことも分かっていることから、地盤補強の必要な可能性が大きいと判断しています。
1階の面積が大きいので、地盤補強にかかる費用は事前に、周辺地盤データをもとに概算を地盤補強会社に見積もってもらい、予算取りしてありますが、実際にはやはり、調査をしてみないと正確には分かりません。
そのため、地盤補強費が予算超過となった場合は、建物や外構でコストダウンを図る修正設計を行うことができるこの段階での調査が望ましいのです。
今回は解体建物より、新築建物のほうが、1階面積が大きいので、調査が可能なポイントが多いですが、隣地との間の狭い部分など、調査機械が入るかどうか、微妙なところもありました。
その場合は、通称「手回し」と呼ぶ、手動で2人かかりでの調査が必要（機械の場合は１人でも可能）となり、調査費アップの可能性もありました。
また、どうしても既設建物周辺での調査ができない場合は、既設建物の和室の畳をめくって、調査を行う可能性もありえました。
（豊橋の「南欧モダンの白い家」も建替えで、畳をめくっての調査をしました。その時のブログ）
そこで、地盤調査会社が下見をすることになり、立会いをしました。
（更地の場合は下見をすることは、まずありません）
また、第三者の地盤保証（任意です。万一地盤が傾いた時に直す費用が保険金でまかなわれる）を付けることになっているので、地盤保証会社へも調査ポイントを事前に説明して、ポイントの調整をした後、了解を得ました。
その結果を地盤調査会社へ伝え、決定したポイントでの見積もりをもらいました。
そんなにアップはなく、お施主様には、見積もりを提示して、了解を得たので、来週、調査を行う予定です。