私が会員になっている、超省エネ住宅を推進する、一般社団法人パッシブハウス・ジャパンの理事である松尾和也さんが設計した住宅のオープンハウス（完成見学会）に、滋賀県の近江八幡市に行ってきました。
松尾さんは、兵庫県で松尾設計室を主宰されています。
先日、大阪で行われ、参加した、パッシブハウス・ジャパンのセミナーの講師をされましたし、その後の懇親会でもお話しを聞くことができました。過去ブログ。
現地に向かう途中、雪山をたくさん見ました。
琵琶湖に近く、寒いところです。
この日は、曇りで外気温が6℃でしたが、室内は、かなり暖かく、室温20℃、湿度は55％と適切な湿度に保たれていました。
リビングに吹抜やリビングから上がる階段があるのですが、2階でもほぼ、同じでした。
吹抜上部にシーリングファン（天井扇）もなく、2階は暖房していないのに、すごいことです。

1階には、私も採用している床下冷暖房のエアコンが、半埋め込みで設置されていますので、足元はぽっかぽかです。
小屋裏（天井裏のロフトのようなスペース）にもエアコンが設置されていましたが、これは主に、夏用です。
これで、晴れていれば、もっと南窓からの日射取得ができて、エアコンの設定温度も低くできて、エコだろうと思います。

パッシブハウス・ジャパンのセミナーで、家を真南に向けることの重要性を力説されていましたが、この家で実践されていました。
敷地の向きに対し、南方位がかなり、傾いており、真南に向けて建っているので、他の家と向きが違っています。

いろんなところに工夫を見られて、とても勉強になりました。
次回に続く。

静岡県から来てくださったお客様とフリー相談室をしました。
今、住んでいる家が寒くて、内窓を付けたけど、あまり改善されないのと、将来のバリアフリーなどを考えて、全面リフォームをしたいとのことです。
事前に図面や家へのご要望を書いた、ライフスタイルシートを受けとっていました。
築年数は27年と比較的新しく、昭和56年（1981年）の建築基準法改正（新耐震基準）以降の建築です。
昭和56年以前と以降で、建築基準法の耐震基準が大幅に変わったので、昭和56年以前の住宅には、無料で耐震診断を行っている自治体が多いです。
それを知っている方も多いと思いますが、昭和56年以降に建った家なら、安全かというと、そうとも限りません。
阪神淡路大震災の後、平成12年にも、耐震基準が大幅に変わったのです。
金物の補強や、南北や東西の耐震壁のバランスなどの基準が盛り込まれたのです。
いただいた図面をもとに、構造的なチェックを事前にさせていただきました。
平面図だけでなく、断面詳細図もあったので、見させていただいたところ、現代の家づくり（特にKANO空感設計の設計）とは、かなり家の造りが違いました。過去ブログ。
耐力壁である、筋交いの数やバランスをチェックしたり、各階の柱や筋交いの位置がそろっている割合を計算して、直下率をチェックしたり、1階から2階までつながる通し柱の位置をチェックしました。
間取りや立面図、筋交いや柱を入力して、構造ソフトを使ってチェックを行いました。
その結果をお伝えしました。
現地調査をしていない段階での図面チェックなので、現実には、筋交いが図面通りに入っているかどうか分かりませんし、壁内結露やシロアリなどによる食害で、構造体が傷んでいる可能性もありえます。
同時期に、お子様の家を同じ敷地に新築する話もあったので、リフォーム＋新築という考え方の他に、二世帯住宅を新築する考え方もお話ししました。

東日本大震災3.11から2年。
震災をふまえ、一級建築士として、自分にできることは？
津波による被害が甚大すぎて、そればかりが、マスメディアでは、クローズアップされてますが、関東を中心に沿岸部以外でも、地盤の液状化による住宅の沈下被害が多く発生しました。
いくら、家自体を頑丈にしても、地盤がしっかりしていなければ、無意味ということを思い知らされたことでしょう。
しっかりとした地盤調査（液状化可能性のある地域であれば、液状化試験も）をもとに、地盤補強が必要であるならば、地震や液状化に対応した地盤補強が必要です。
この地震（最大震度7、多くの津波被災地では6強）による住宅の倒壊被害は少なかったのですが、今回は、短い周期の地震波が、木造住宅の固有周期と応答しなかったと、考えられており、阪神淡路大震災のような、キラーパルスであったなら、共振し、同じ震度でも、甚大な被害だった可能性はあります。
耐震性を建築基準法の求めるものだけでなく、それを何割も上まわる耐震性能をもたせた設計をするのは、当然のことと考えています。
建築基準法の求めるレベルというのは、建物は倒壊せず、人命は助かるが、建物の被害については、大破も起こり得る、最低限のレベルだからです。
最近では、耐震設計を行った上で、地震の揺れを抑える制震設計を全棟に採用しています。
最初にドカンとくる、大きな地震に耐えられたとしても、その後、繰り返し、襲ってくる、大きな余震には、耐震設計だけでは、こころもとないからです。
予算が潤沢にあれば、免震構造設計もします。
原発事故を契機にエネルギー問題が注目されています。
パッシブハウスのように、高気密高断熱高遮熱化を図り、なるべく、パッシブデザインや自立循環型住宅の考えによる太陽熱や地熱、風などの自然エネルギーを活用するような住宅の設計をこころがけて、電気などのエネルギーを使わないですみ、太陽光発電などにより、エネルギーを創り出すことができる住宅を、これからも設計していきたいと考えています。
参考に。 「東北地方太平洋沖地震」における被害