「ホワイトアクア/西尾」のお施主様と、打合せをしました。
設計事務所に設計を依頼する場合は、ハウスメーカーや工務店に依頼するよりも、造作家具について、柔軟な対応ができると思います。
KANO空感設計では、設計させていただく家によって、多少違いはありますが、多かれ少なかれ、何かしら、造作家具を設計することが、ほとんどです。
シューズインクロークの可動棚など、造作家具ではないものも含めると、もっと採用は多いです。
造作家具は、内装や木製建具のドアデザインとそろえたり、すきまなくぴったり納まるなど、デザイン的に優れているだけではなく、住まう家族に合わせた、収納計画ができたり、地震時に倒れてこないなどのメリットがあります。
エアコンを隠したりもできます。
造作家具で、よく採用するのは、玄関収納、カップボード（食器棚）、リビングボード（TV台）、ダイニングボード、洗面化粧台、トイレ手洗、本棚などがあります。
造作キッチンも創ったことがあります。
この家は、熱帯魚を飼う家で、水槽を置くための、水槽ラックを造作家具で創ります。
「回廊の家/岡崎」でも、階段の一部に水槽を置く場所を設け、給排水や専用コンセントも設けました。
過去ブログ。

前日も来た、名古屋中区役所ホールにまた来ました。
「安価な耐震改修工法講習会」に参加しました。
耐震リフォームの勉強です。
耐震診断を受けても、耐震改修する人は1割しかいないそうです。
安全性が確かめられたから、改修する必要がないというわけではなく、耐震診断すると、ほとんど、耐震改修必要という判定になります。
あとは、その家の安全性の度合いは各々違いますし、また、どこまで耐震性をアップしたいか（家がつぶれなければ壊れてもよしとするか、壊れるのを少なくするか、ほとんど軽微な被害にとどめるかなど）によって、改修費用が変わりますが、コストが高いのが、改修が進まない一番大きい要因となっているため、安く耐震改修できる方法の開発は、大変、望ましいことです。

私の出身大学である名古屋工業大学の井戸田先生と市之瀬先生が講師をされました。
在学当時から、いらした先生方です。
井戸田研究室のホームページに、　「木造住宅の耐震診断と耐震補強」について、一般の方向けにＱ＆Ａがありますので、わかりやすくて、参考になると思います。

ちなみに私は、大学では、意匠デザイン系の仙田満研究室でした。
仙田先生は、その後、東京工業大学に移り、名誉教授となられ、日本建築学会会長などを歴任されました。

名古屋中区役所ホールで、「木造住宅の耐震診断と補強方法講習会」に参加しました。
既存住宅に耐震性の程度を診断するのが、耐震診断です。
その結果をもとに、耐震補強を行うのです。
昭和56年以前と以降で、建築基準法の耐震基準が大幅に変わったので、昭和56年以前の住宅には、無料で耐震診断を行っている自治体が多いです。
それを知っている方も多いと思いますが、昭和56年以降に建った家なら、安全かというと、そうではありません。
阪神淡路大震災の後、平成12年にも、耐震基準が大幅に変わったのです。
金物の補強や、南北や東西の耐震壁のバランスなどの基準が盛り込まれたのです。
床下全体にコンクリートを打つ、ベタ基礎が普及し始めたのが、阪神淡路大震災の後ですので、基礎形状が、以前の布基礎かどうかも重要です。布基礎＝即だめというわけではありませんが。
ここ最近は、一部のハウスメーカーをのぞいて、ほとんどがベタ基礎だと思います。
さらに、瑕疵担保履行法が始まった平成21年以前の住宅は、地盤調査がされていないかもしれません。
瑕疵担保履行法で、事実上、地盤調査が義務付けされたからです。
そうであれば、地盤が弱いかどうかわからず、地盤補強もされていないかもしれません。
地震が起きて、上部構造がしっかりしていても、地盤が弱かったら、何にもなりません。
東日本大震災以前の住宅は、軟弱地盤で液状化可能性のある敷地の場合の液状化対策がされていないかもしれません。
浦安市など、液状化被害の影響が大きかったことから、最近、液状化対策地盤補強の普及が進んでいます。
耐震性の向上につながる建材や金物や耐震工法などは、日々技術革新していますので、一般的には、古い家よりは、新しい家のほうが、耐震性は高いと思います。
最近では、斜めの筋交いだけではなく、家の外周に、耐力面材（耐震壁）をぐるりと張り巡らす、「耐震パネル工法」が一般的になっています。
KANO空感設計では、壁内結露しやすい、一般的な構造用合板ではなく、湿気を逃がすモイスTMを採用することがほとんどです。
各階の床をがっちり固める、分厚い構造用合板で、水平剛性を高める「剛床工法」も一般的になっています。
さらに、KANO空感設計では、常に建築基準法がもとめるよりも、高いレベルの耐震設計をしており、構造設計事務所に依頼することが多いです。
「耐震設計」をした上で、地震の揺れを抑え、繰り返し襲ってくる余震に耐えられるよう、ほとんどの住宅で、「制震設計」をしています。
制震金物や制震テープ工法を採用するのです。
免震設計も可能です。(株)アイ・エー・ユーの講習と試験を受けて合格し、Ｉ Ａ Ｕ 型住宅用免震技術資格者になっています。
ですので、いつ建った住宅でも、耐震性に不安があるなら、耐震診断したほうがいいと思います。

主催は、一般財団法人　日本建築防災協会と、愛知県建築物地震対策推進協議会です。
従来、発行していた、「木造住宅の耐震診断と補強方法」が、昨年、8年ぶりに改定されたので、行われた講習会です。